正林督章

国が積極的勧奨をストップして6年が経ったHPVワクチン。世界中で当たり前のようにうたれながら、日本では1%未満の接種率に落ち込み、若い女性を子宮頸がんから守れないことが問題視されています。厚労省の担当官だった元健康課長になぜ厚労省は積極的勧奨を再開しないのか聞きました。 科学的なことをよく把握しないまま、「このワクチンは問題あるじゃないか」という論調で報道していたメディアもあったと思います。2013年4月に定期接種化した直後の4月、5月で毎日そのような報道がなされて、日本国民の間であのワクチンは危ないワクチンという方向に世論が導かれていったように思います。 その印象は今もたぶん国民の中から抜け切れていないのではないかと思います。 だから、再開したからといって、それだけでは国民が「ああそうか。じゃあ安全なんだ」とは思ってくれないでしょう。 メディアの役割は大きいですね。多くの方は、メディアからしか情報を得られないですから。